受付9:00〜18:00 土日祝も対応中！
使いやすいトイレで高齢者の自立支援。バリアフリーリフォームのポイントとは？名古屋のリフォーム専門店エフォールがご紹介！
こんにちは、名古屋のリフォーム専門店エフォールです。
高齢者の自立支援で最も重要なのが「排泄」です。
排泄が自分で思うようにできなくなると、精神的にも辛く、孤立感を深めてしまうことも。そうならないためには、高齢者が自分の力で排泄できる環境を整えることが大切です。
トイレのバリアフリーリフォームで、高齢者が使いやすいトイレの環境に整えましょう。
目次
高齢者の身体能力には個人差がある
介護保険の助成金を利用して、トイレをリフォームするには、事前に介護認定を受ける必要があります。
介護認定には「要支援」と「要介護」があり、支援や介護の必要性に応じて段階が分かれています。
高齢者の身体能力には個人差があり、リフォームの際にはどこまでバリアフリーを取り入れるか、予算と身体能力のバランスを考えながら決めていきます。
「要支援」では手すりの設置やトイレの機能性を強化
「要支援」は日常的な支援は必要なものの、トイレをバリアフリーリフォームすれば、自分で排泄できるケースが多く見られます。
トイレの機能性を向上し、使いやすいトイレにリフォームしましょう。
手すりの設置
トイレリフォームの際に必ず設置しておきたいのが「手すり」です。既に手すりが設置されている場合でも、高齢者が必要とする場所に手すりがあるか、チェックしておきましょう。
手すりが縦に一本、または横に一本しかない場合は、追加してL字型の手すりになるように設置してください。
また、高齢者の個室からトイレまでの壁に手すりがあると、伝い歩きができるので、安心感が高まります。
尚、手すりを設置するには壁に「下地」があることが条件です。設置場所に下地がない場合は壁補強工事が必要になります。
トイレ蓋の自動開閉
トイレに人が近づくと蓋が開き、離れると蓋が閉じるトイレも一般的になってきました。自動で蓋が開閉するトイレなら、高齢者が屈む必要もありません。
自動洗浄
トイレの蓋を自動で閉じた後に、さらに洗浄まで自動で行ってくれるトイレもあります。トイレにノータッチで用を足せるので、高齢者にとって非常に便利な機能です。
お掃除機能
トイレ掃除を頻繁にしなくても、便器を清潔に保ってくれる製品もあります。
パナソニックのアラウーノシリーズは、トイレの水を流す度にお掃除してくれるトイレです。市販の台所用中性洗剤をタンクに補充しておき、流す度に洗剤と細かい泡でトイレの汚れを洗い流します。
TOTOのネオレストシリーズは、水を電気分解してつくられる「きれい除菌水」で便器やノズルをいつも清潔な状態で使えます。
屈む姿勢が辛い高齢者にとって、お掃除機能は大きな助けになるでしょう。
床材はクッションフロアがおすすめ
古いトイレの場合、床がタイルというケースがあります。バリアフリー化を機に、床はクッションフロアに変えましょう。
クッションフロアは滑りにくく、たとえ汚しても拭き取りやすい素材。高齢者が使うトイレに適しています。
また、リフォームの際には、廊下とトイレの床に段差ができないよう、配慮が必要です。
「要介護」では余裕を持った広さで計画することがポイント
「要介護」では日常的に介護が必要となり、トイレに介助者が一緒に入るケースが多くなります。
どこまでリフォームするかは、介助者がトイレに一緒に入れれば良いか、車椅子を検討する必要性があるかなどによって変わるので、事前に検討が必要です。
トイレの出入口は引き戸にする
出入りのしやすさや閉じ込め防止などの観点から、トイレの出入口は引き戸がおすすめです。
特に、上吊り式の引き戸ならレールが下にないので、段差のないフラットな床にすることができます。安全性が高く、お掃除が簡単なのもポイントです。
介助者がトイレに一緒に入る場合
高齢者と介助者が一緒にトイレに入る場合は、一般的なトイレの2倍程度の広さが必要になります。
特にトイレ前方のスペースが広いことが重要。トイレの先端から壁まで60cm以上は必要です。
また、高齢者の個室とトイレを近くに計画する、トイレ内に手洗いカウンターを設置する、といった対策も有効です。
車椅子を使用する場合
車椅子を使用する場合は、通路幅75cm以上、出入口は80cm以上確保しましょう。出入口は前述した上吊り式の引き戸がおすすめです。
トイレ内の広さは奥行き165cm、幅165cm以上あると使いやすくなります。
トイレスペースの拡張が難しい場合は、コンパクトタイプのタンクレストイレを採用するなどして、少しでも広い空間を確保しましょう。
まとめ
介護保険の補助金を活用してトイレリフォームするには、事前に介護認定を受けるだけでなく、工事前の申請手続きが必要です。
限度額は20万円で7～9割の金額が支給されますが、その範囲を超える金額は自己負担になります。
工事内容は段差の解消や手すりの設置など、バリアフリーを目的とした内容に限定されます。バリアフリーに関係のない工事に対しては給付されないので注意しましょう。
